最新号のご案内
2024年11月号
■解説 日本の高校生はSNSとどう付き合っているか
「高校生のSNSの利用に関する調査報告書
－日本・米国・中国・韓国の比較－（令和６年７月）」から
■フォト 令和６年度教育映像祭中央大会
月刊「視聴覚教育」とは
月刊「視聴覚教育」は、昭和22年「映画教室」と題して創刊号を世に送り出し、時代の進展とともに「映画教育」、さらに「視聴覚教育」に改題され、今日にいたっています。わが国唯一の視聴覚教育総合専門誌として、その地位を確立しております。月刊「視聴覚教育」の内容は、最新の視聴覚教材・機材の紹介、学校教育、社会教育、産業教育など各教育分野におけるすぐれた視聴覚教育実践記録の紹介、最新の視聴覚教育理論などから構成されています。
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ホームページでは1999年7月号から最新号までの各表紙および目次ページ公開しています（コチラをクリックしてください）。バックナンバーの購読をご希望の方は別途お申し込みください。
各号記事「ニュースクリップ＆映像教材」を別途公開しています。
各号では、ＡＶ情報、研究会情報、コンクール情報、各地情報など、視聴覚教育やICT活用に関する最新情報や、行事に関する情報を2000年4月からホームページ上で公開しています（コチラをクリックしてください）。
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日本視聴覚教育協会は、視聴覚教育の普及・振興を目指す公益法人として学校教育・社会教育・産業教育等に関するはばひろいインフォメーション活動を続けております。的確な情報提供は、研究会・研究開発や調査・選奨などの事業とともに、協会のもっとも基本的な日常事業であります。
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| 郵便振替 | 00130－1－97241 |
| 諸注意 | 経理上の都合により3月を年度の区切りとさせていただいております。 |
Pick Up / 著作権法改正解説 / 解説 教育関係者が知っておきたい著作権の動向
月刊「視聴覚教育」では、著作権法改正時に文化庁長官官房著作権課や有識者による解説を掲載しています。ここでは過去の改正時の解説を特別公開します（すべてPDF形式）。
・ 解説 教育関係者が知っておきたい著作権の動向（大和淳）（月刊「視聴覚教育」2023年12月号）
・ 著作権研究会資料（大和淳：2021年5月24日開催）
・ 解説 教育関係者が知っておきたい著作権の動向・後編（大和淳）（月刊「視聴覚教育」2021年5月号）
・ 解説 教育関係者が知っておきたい著作権の動向・前編（大和淳）（月刊「視聴覚教育」2021年4月号）
・ 平成30年 著作権法一部改正の解説（月刊「視聴覚教育」2018年12月号より抜粋）
・ 平成26年 著作権法一部改正の解説（月刊「視聴覚教育」2014年11月号より抜粋）
・ 平成24年 著作権法一部改正の解説（月刊「視聴覚教育」2012年12月号より抜粋）
・ 平成21年 著作権法一部改正の解説（月刊「視聴覚教育」2010年4月号より抜粋）
・ 平成15年 著作権法一部改正の解説（月刊「視聴覚教育」2003年9月号より抜粋）
