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| インターネットを活用した教育実践、インターネットの活用をめざした教育実践、また教育の情報化に寄与する教育実践を募集します！ |
教育に関連するさまざまな活動において、
○インターネットを活用した実践
○将来、インターネットで活用できる実践として発展する、もしくは参考となる実践
○教育の情報化に寄与する実践
のいずれかに該当する実践を募集します。
インターネットを本格的に使った実践だけでなく、授業や社会教育活動 の中でインターネットを手軽に活用した実践など、同じ活動をしている人が参考になるような、ちょっとした実践をお待ちしています。 |
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| ■学校教育部門 |
＜学校における活動事例＞ |
| ■社会教育部門 |
＜地域社会、社会教育施設、産業教育における実践 （学校との連携事例も含む）＞ |
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| 内閣総理大臣賞 |
１件（学校教育部門・社会教育部門を通じて） |
| 文部科学大臣賞 |
各１件（学校教育部門・社会教育部門） |
| 総務大臣賞 |
１件（学校教育部門・社会教育部門を通じて） |
| 経済産業大臣賞 |
１件（学校教育部門・社会教育部門を通じて） |
| 朝日新聞社賞 |
１件（学校教育部門・社会教育部門を通じて） |
| 優秀賞 |
２件（学校教育部門・社会教育部門を通じて） |
| 特賞 |
２件（学校教育部門・社会教育部門を通じて） |
| ※各賞には、賞状、トロフィ、副賞（IT機器、ソフトウェア）が贈られます。 |
| 実践奨励賞 |
５件程度（学校教育部門・社会教育部門を通じて） |
| ※実践奨励賞は賞状、楯が贈られます。
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インターネット活用教育実践コンクール実行委員会
〒105-0001
東京都港区虎ノ門1-19-5虎ノ門１丁目森ビル（財）日本視聴覚教育協会内
TEL 03-3591-2186 FAX 03-3597-0564
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| 【主 催】 |
文部科学省、インターネット活用教育実践コンクール実行委員会 |
| 【後 援】 |
総務省、経済産業省、朝日新聞社 |
| 【協 力】 |
（財）学習ソフトウェア情報研究センター
（財）コンピュータ教育開発センター
（社）日本教育工学振興会
（財）日本視聴覚教育協会
日本視聴覚教具連合会 |
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教職員、児童生徒（学生） 個人 |
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社会教育施設関係者・利用者（図書館、博物館、生涯学習センターなど）、社会教育指導者 個人 |
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国公私立の小・中・高等学校等の学校、社会教育施設、企業・研究グループ等 団体 |
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| 【１】 |
ホームページ（www.netcon.gr.jp）にアクセスし、応募方法をクリック |
| 【２】 |
ホームページにある《実践レポートフォーム》（Ａ４・１枚）をダウンロードし、実践レポートを作成
※レポートは文章による表現だけでなく、公開中のＨＰアドレス、写真、図表等の資料を表記・添付しての表現も可能です。添付書類Ａ４・５枚（5MB）を限度とします。 |
| 【３】 |
《応募フォーム》に必要事項を記載し、《実践レポートフォーム》を添付して送信
※別途参考になる資料等は、応募先に郵送してください。
応募についての詳細は、応募についてのＱ＆Ａ をご覧ください。
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| 第１次審査 |
提出された実践レポートに基づき審査します。 |
| 第２次審査 |
第１次審査を経たものについては、現地取材により各10分程度の事例紹介ビデオを作成し、これによる審査で各賞を決定します（なお、実践紹介ビデオを作成する際に、活動の記録映像等をお借りすることもありますが、特定の商品名は入れられませんので、ご注意ください）。
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入賞した実践事例については、実践レポート及び事例紹介ビデオをエル・ネット及びインターネット上、教育専門誌上で広報します。このことについて、著作権・肖像権にご注意ください（報告書に、他人の著作物が含まれる場合には、応募者の責任において著作権者から応募のための複製の許可を得てください。肖像権についても同様とします）。また、個人情報の扱いについて、条例やガイドラインを遵守した実践事例であることを前提とします。 |
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第１次審査結果発表 |
平成２１年１２月 |
第２次審査結果発表 |
平成２２年２月 |
表彰式 |
平成２２年３月１９日（金）
東海大学校友会館（東京都千代田区・霞が関ビル） |
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